2021/2/4
【自動車メーカー】コロナからV字回復!株価上昇ランキング
第一回緊急事態宣言が出た2020年4月7日からの半年間、上場自動車メーカー10社を調査。
世界中の自動車工場が生産を止めていた2020年3月〜5月、自動車メーカーは例外なく大打撃を受けました。
その後、生産台数や市場の回復とともに株価を伸ばしたのはどの企業でしょうか?
株価はこちらのページでシミュレーションしました。
» 株式投資|投資シミュレーション
1位
スズキ(7269)値上がり率 +74.6%
株価 2,756円 → 4,811円
10万円投資した場合
売買益 +73,980円
1位はスズキです。
スズキは凄い勢いで回復を見せています。
2020年7月〜9月の主要軽自動車の販売台数は「スペーシア」「ハスラー」「ジムニー」「アルト」の4車種で前年を超えました。
スズキ以外に販売台数が前年を超えた主要軽自動車はホンダの「N-WGN」のみです。
さらに、インド市場の急回復もあり株価が上昇しました。
2位
いすゞ自動車(7202)値上がり率 +42.1%
株価 701.7円 → 997.1円
10万円投資した場合
売買益 +41,946円
2位はトラックで有名ないすゞ自動車です。
社員の感染による工場停止などがありつつも、2021年3月期の業績予想は徐々に上昇しています。
3位
日野自動車(7205)値上がり率 +37.6%
株価 582円 → 801円
10万円投資した場合
売買益 +37,449円
3位は日野自動車です。
こちらもいすゞ自動車と同じくトラックなどの商用車を製造しています。
商用車メーカーの株価はコロナによって大きく下落したので、それが反発する形での急上昇となりました。
4位
ヤマハ発動機(7272)値上がり率 +30.1%
株価 1,267.82円 → 1,649円
10万円投資した場合
売買益 +29,732円
4位はヤマハ発電機です。
ヤマハ発電機は市場の急回復により利益予想を上方修正しています。
2020年12月期は売り上げ、利益ともに昨年を上回る見込みで、2021年2月現在でも株価が上昇し続けています。
5位
SUBARU(7270)値上がり率 +13.7%
株価 1,874円 → 2,130円
10万円投資した場合
売買益 +13,568円
5位はスバルです。
2020年4~6月期は157億円の赤字でしたが、2020年4~9月期では237億円の黒字に転換しました。
米国を中心とした市場の復活が凄まじく、想定を上回る販売数になっています。
6位
日産自動車(7201)値上がり率 +13.1%
株価 346.7円 → 392.1円
10万円投資した場合
売買益 +13,075円
6位は日産自動車です。
日産自動車が発表した2020年9月の中間決済は3,299億円の赤字でした。
前年同期が653億円の黒字だったことを考えるとコロナの影響をもろに受けていることがわかります。
他社が盛り返している米国での販売も伸びませんでした。
7位
マツダ(7261)値上がり率 +12.5%
株価 559円 → 629円
10万円投資した場合
売買益 +12,460円
7位はマツダです。
マツダも2020年9月期の損益は930億円の赤字となっています。
広告費や研究開発費などの経費削減に取り組むものの、販売台数の減少を補填することはできませんでした。
8位
本田技研工業(7267)値上がり率 +11.2%
株価 2,355.5円 → 2,618.5円
10万円投資した場合
売買益 +11,046円
8位はホンダです。
ホンダの株価は大きな上昇とはなりませんでしたが、業績はしっかりと回復しています。
2021年3月期の営業利益は4,200億円となる見通しで、元々の2,200億円の見通しから倍近い上方修正となりました。
9位
トヨタ自動車(7203)値上がり率 +5.8%
株価 6,618円 → 7,003円
10万円投資した場合
売買益 +5,775円
9位はトヨタ自動車です。
トヨタも力強い回復を見せており、2021年3月期の業績見通しを上方修正しています。
トヨタに対する信頼からかコロナ禍でも株価の下落が少なく、結果として値上がり率も高くない結果となりました。
10位
三菱自動車工業(7211)値上がり率 -21.1%
株価 308円 → 243円
10万円投資した場合
売買益 -21,060円
10位は三菱自動車です。
三菱自動車は今回調べた10社の中で唯一株価が下落し続けています。
2020年4〜12月までの損益は2,400億円を超える赤字となりました。
今後も赤字脱却の目処は立っていない状況です。
自動車産業は米国、中国、インドなど海外市場の急回復により多くの会社が利益見通しを上方修正しています。
コロナによって公共交通機関での移動が危ぶまれることで、自動車産業にとっては追い風となるという見解もあります。
ものづくり大国日本の主軸である自動車産業には今後も注目が集まります。
